2011年10月6日 日刊木材新聞（6面）
一般流通材で中規模木造を
許容応力度設計詳細計算法で
インテグラル（茨城県つくば市、柳澤泰男社長）は新・開発センターの竣工に合わせて山口和弘木質デザイン工房代表が講演を行った。山口氏は、東京大学の稲山研究室で構造関係の研究を行っており、許容応力度計算の詳細設計法を用いて住宅用の一般流通の構造材を使っての木造中規模建築物として、同社新・開発センターの設計について説明した。
当初、新・開発センターは８．５メートルのスパンを無柱で飛ばせる木造建築をテーマに企画したが、大スパンを飛ばすことで梁せいが大きくなりコスト高になることで、一般のプレカット工場でも加工できる市場流通材で出来るように柱を設ける方法を採用した。
山口氏は、住木センターのグレー本（木造軸組工法住宅の許容応力度設計）の詳細設計法で、面材耐力壁の性能、釘の配列など活用し中規模木造建築物に挑戦したことを報告。軒高も９メートル以下に抑えるなどの工夫を行った。また、詳細設計法により特殊な部材を使わなくてもできる門型ラーメン構法の開発も進めていることも紹介した。
なお、同社の住宅性能診断士ホームズ君「構造EX」許容応力度オプションが９月１日付けで住木センターのプログラム認証を取得している。