日刊木材新聞に「東京大学 稲山正弘准教授招待 許容応力度計算のすすめセミナー」に関する記事が掲載されました

マスコミ掲載情報 - 2012年7月4日

2012年7月4日 日刊木材新聞(6面)

一般流通材で大規模木造を
稲山東大准教授が講演
インテグラル

インテグラル(茨城県つくば市、柳澤泰男社長)は6月28日、東京都内で「許容応力度計算のすすめ」をテーマにセミナーを開催、稲山正弘東京大学准教授が「大規模木造建築の構造設計手法」について講演した。稲山准教授は、一般に流通している住宅向けの木材、集成材を上手く活用することで大規模木造の建築コストを抑える手法を解説した。

稲山氏は、公共建築物等木材利用促進法の施工などで木造建築に関心が高まっているが、4階建て、耐火木造などはすぐに普及するものではなく、建築コストがRCやS造に比べて高くなることを示した。

一般に流通している木材を使い、許容応力度設計法の範囲で木造を推進していくことが大切で、学校建築などでも地産地消にこだわりすぎるとコストが高くなる。

その一方で、戸建て住宅では、RCよりも木造のほうが安価に建設できる。それは規格化された部材を、プレカットで量産加工して、オープンな仕組みで供給できる生産システムが整っているためと説明した。

大規模木材の場合は、壁量計算を行わない令46条2項ルートで構造計算を行うことが一般的だが、構造上主要な部分に製材を用いる場合は含水率20%%以下のJAS構造用製材が必要になる。

米松KD材などを除いて、製材での含水率20%以下のJAS材を調達するのは、柱材ならある程度可能でも平角材になると難しい。燃え代計算をして使う場合も120ミリ以上の幅の材は調達が難しく、6メートル以上の長さの材も一般流通品では難しいと説明した。

純木造の場合は軒高9メートル、最高高さ13メートル以下ならルート1(許容応力度計算)で対応でき、構造耐力上主要な個所で製材品で対応できないところは構造用集成材を使う。壁倍率5倍の耐力壁を使い、壁量規定を満たしたうえで許容応力度計算を行えば、46条2項の壁量規定の除外規定は適用にならないこと、さらには簡易な方法で木材のヤング率を測定する方法でJAS構造用製材との同等性を満たす手法などを紹介した。